日本で唯一の<持続可能な社会のための、新しい関係性の創造>を研究&実証する企業コンソーシアム

新しい価値を共に創りあげる
プラットフォーム

未来の子供たちのために、
事業を通じて健全・健康な社会を築きます。

研究所ニュース

「学び」「実践」「交流」をテーマに、1年を通して定期的な活動を行っています。

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特長

オープンリソース&アライアンス

参画企業は研究開発で得られた知見を共有し、相互に連携し、自由に新たな研究開発と事業活動を展開することができます。

サスティナビリティ

21世型持続可能な日本社会の創出を目的とします。研究テーマはこれからの日本社会の根幹に関わるものとし、より良い形でその実現化を目指します。

SDGs研究所は、社会を健全・健康に発展させる「ソーシャル・ウェルネス」を実現させること、そのための価値創造機関として、理念に賛同したさまざまな企業による“異能種の集まる”協同研究機関である。

〒150-0047 東京都渋谷区神山町11-15 神山フォレスト2F
TEL:03-6830-9427
お問い合わせ

SDGs

持続可能な開発目標(SDGs)は、2015年9月に「国連持続可能な開発サミット(国連本部)」において採択された行動計画目標で、17の目標と169のターゲットからなっています。 SDGs研究所はその目標を考慮し、企業コンソーシアムとして持続可能な開発を推進していきます。

本研究所とSDGs基本方針

  • 趣旨

    SDGs研究所は、SDGsの17の目標を踏まえ活動を行う。

  • SDGsを取り入れた活動
    • SDGs研究所の活動についてSDGsとの関連付けを行う。そのうえで、持続可能な活動を深化させていく。
    • 活動の長期目標の設定

      各活動について、必要に応じ、2030年のSDGsの達成目標に合わせた長期で設定。

    • 会員企業との連携による取り組みの実施

      会員企業が産官学の連携を組みそれぞれの活動での共有価値の創造に留意する。

    • 研究所内でのSDGsの推進

      講演会やシンポジウムまたはセミナー等でSDGs活動を幅広く推進する。

    • 活動報告の発信

      活動内容はSDGs研究所の公式HPを活用し情報の共有化を図るとともに、広く外部への発信を行う。

当研究所のSDGs達成に向けた取り組みは、外務省のホームページにSDGsに取り組む活動の一例として紹介されています。
外務省ホームページはこちら⇒

参加企業

SDGs研究所は、社会を健全・健康に発展させる「ソーシャル・ウェルネス」を実現させること、そのための価値創造機関として、理念に賛同した企業による協同研究機関である。活動主体である参加企業を支えるために、ファシリテータを含む運営委員会、産学連携に向けての大学・大学院、あるいは自治体などを協力機関として参画の輪を広げていきます。

理事会員企業

  • 味の素株式会社
  • アサヒビール株式会社
  • 花王プロフェッショナル・
    サービス株式会社
  • KDDI株式会社
  • ケンコーマヨネーズ株式会社
  • コカ・コーラ
    ボトラーズジャパン株式会社
  • 株式会社ニチレイフーズ
  • シダックス株式会社

一般会員企業

運営

所長

笹谷 秀光  千葉商科大学基盤教育機構・教授、博士(政策研究)

CSR/SDGsコンサルタント
東京大学法学部卒。1977年農林省入省。2005年環境省大臣官房審議官、2006年農林水産省大臣官房審議官、2007年関東森林管理局長を経て、2008年退官。同年~2019年4月伊藤園で、取締役等を歴任。主な著書『Q&A SDGs経営』(日本経済新聞出版社・2019年)。 笹谷秀光公式サイトー発信型三方よし(https://csrsdg.com/

コミッショナー

志太 勤一

シダックス株式会社 代表取締役会長 社長

アドバイザー

村山 貞幸  事業構想大学院大学教授

株式会社電通、テキサス大学オースティン校訪問研究員、グロービス パートナーファカルティ、多摩大学等を経て、現在に至る。関心領域は、ソーシャルビジネス、日本型ホスピタリティ。日本伝統文化の伝承活動として通算2,000回以上のイベントを実施。NPO法人日本大好きプロジェクト理事長、一般財団法人日本のこころアドバイザリーボードメンバー、一般社団法人社会人基礎力協議会フェロー。

川井 真 多摩大学大学院経営情報学研究科 客員教授

明治大学サービス創新研究所 顧問、明治大学自動運転社会総合 研究所所長代行・地方創生部門長、明治大学野生の科学研究所事務局長等を兼務。専門は政治哲学・社会思想・公共リスクマネジメント論・死生学。現在、シダックス株式会社社外取締役、IRB治験審査倫理審査委員会委員、全国在宅医療推進協会監事、ふるさと テレビ顧問等も務める。少子高齢人口減少時代に求められる新たな社会の構造を探るため、アクションリサーチという研究手法を用いて実証主義的な研究に取り組む。

参加企業募集

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